数段進んだ
- 2024/07/11 16:38
@札幌市東区伏古2条4丁目×番×号住宅地に係るご連絡、合法を証明した住宅施工も実現の為
令和6年7月11日
ご連絡先、返答をお待ちします
〒066-0621 千歳市東郊1-5-3
センチュリー21 アイワ不動産
TEL0123-23-3959
FAX0123-23-4997
連絡当事者
〒007-0862 札幌市東区伏古2条4丁目8番14号
有限会社 エッチエイハウスリメイク
取締役 山本弘明
TEL080-6092-1989,FAX011-784-5504
※以前から言って居ますが、御社が所有,仲介土地なら、草刈撤去を願います、この件も答えを
1、別紙文書の記載を軸として、当社隣地に関するご連絡を致します「現在当社は、別紙文書記載による、隣地と当社、自宅敷地に付いての、コアで地盤を掘り抜き、詳細に地質調査を実施する調査と、出来るのであれば、隣地に解体したのとほぼ同様の住宅を再構築して、再度解体撤去する工事を実施する、地中15~17メートル位迄、数か所解体工事で加わる振動等の測定機器も埋設の上で、地下の地盤毎の、解体工事で請ける振動等圧力データも取得する、これを札幌市建築確認、監察、危機対策部、道警、大学等と協力して、当社加入工事保険損保に、契約に沿って費用を拠出して貰う等の上、これ等を実施に動いています」
2,別紙の通り、当社も解体工事一部元請けなので、解体工事で隣家が損壊等した、との当社の証明、被害金算定、示談締結、示談金支払いを、損保、共謀鑑定士自称者、一級建築士等がでっち上げた詐欺との証拠?を、裁判官、司法が合法証拠と認定判決、控訴して居ますが、この所業と判決により、当社加入損保が”当社に非は無い、道警、東警察署も当社に犯罪行為等無し”と度々言っている通り故、過失により、当社が加害工事業者に対して、高額賠償債務被害を生じさせた設定となっており、加害業者加入損保、共謀者、裁判官が、法を守らず踏み倒しに走って居る金額は、当社加入損保が支払い責任を負っている結果です」
3、当然ですが「当社が加入の損保としては”加害業者加入損保、ここが使った詐欺等証拠捏造業者等の作った証拠、これを合法とした判決が、合理的、科学的な証拠か否か、徹底した実証実験、検証が必要となって居ます”が、損保にこれらを正しく立証させられる、出来る何物も有りません」
4、ですから被保険者である当社が「札幌市関係部署(危機管理部は、北大他を卒業して、工学博士号を持つ係長が、この度担当の主体となって下さいました)大学(協力を願っている最中)道警(詐欺か、詐欺冤罪狙い、合法賠償潰し狙いの犯罪か、公式捜査、立証が必須、当社、加害側損保、共謀行為者のどちらかが刑事訴追対象)今後は多くのハウスメーカーにも、損保が拠出出来ない費用の拠出も含め、合法な、地層毎の地耐力数値等証明、地層毎の横揺れ応力数値算出、解体工事に起因した、地層毎の応力数値等算出などデータを揃える事を、協力して行い、これで得られたデータは、日本全国で共用出来るようにするつもりでおります」
5、こう言った現在の状況を、先ず伝えさせて頂きます、その上で「隣地、現在の所有者は何方となって居るでしょうか?法務局で調べれば分かる事ですが、次の事情が有りまして」
6、隣地を、上記調査等で使用したいのですが、土地を貸して頂けるでしょうか?費用はお支払い致します、これ等の実権、実験で得られたデータを揃える事で「隣地を始めとして、来年4月1日からの、二階建て住宅も地耐力を満たした事を証明した、基礎施工が必須、これを実現出来ます”現在まで、国土交通省告示第1347号、地耐力を満たす為の計算式に付いて、工事土壌毎の基本データはほぼ無い現状”で、基本データなし、合法となる地耐力とは?も知らないで、支持杭施工、基礎施工がなされている訳ですから」
7、又”隣地をある程度値引いて頂き、購入させて頂けるのであれば”資金を募る、損保が必要実験の為として、土地購入費を出してくれるか?も含めて、資金を募り、購入を考えます”購入出来れば、これ等実権を経て、隣地で合法による、二階建て住宅施工を果たせるので、現状の打破も果たせます、又「今後、損保、司法、共謀犯らによる、同様の言い掛かり犯罪、詐欺冤罪勃発へも対抗出来る武器が出来ますし、合法を数値で証明した、支持杭の地耐力クリア証拠、証明も揃えて行けるようになりますし、住宅解体工事により、隣接土地、建物にどう言った応力が掛かるか、どう言った被害が考えられるか、等の基本データも得られるので、事前の近隣調査等を、解体工事と別の元請けで請負、被害が考えられる近隣土地建物、公道損壊が生じた可能性が出た場合の、科学的一定根拠も使えるようになります」
8、これが今の状況、合法を証明して、合法、犯罪を、合法な根拠、証拠、法理論を持って正しく証明居出来て、正しい判断が出来る事を果たせるように変えられます、又”損保、共謀犯ら、警察、司法による、自称の鑑定士等が合法無しででっち上げた、鑑定書が公的合法証拠である”この現実に付いて、今後大問題に発展する事確実です、の根拠証拠も揃えられます。